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日本マウンテンバイク協会規約・規則等

日本マウンテンバイク協会規約

施行　平成４年１月１日　　

第１章　総　則

第１条（名称）
この協会は、日本マウンテンバイク協会といい、国際的には Japan Mountain Bike Association （略称ＪＭＡ）という。

第２条（事務所）
この協会は、事務局を東京都新宿区に置く。



第２章　目的および事業

第３条（目的）
この協会は、日本国に於けるマウンテンバイク界の普及、発展及び振興を図り、国民の心身の健全な発展に寄与することを目的とする。

第４条（事業）
この協会は、前条の目的を達成するためにに次の事業を行う。
１．マウンテンバイクの普及、指導及び研究に関すること。
２．マウンテンバイクに関する講習会の開催、及び指導者養成に関すること。
３．マウンテンバイクに関する資料の収集、保存、及び機関誌、その他刊行
　　物の発行。
４．その他この協会の目的を達成するために必要な事業。


第３章　資産および会計

第５条（資産の構成）
この協会の資産は、次の通りとする。
１．設立当初の財産目録に記載された財産。
２．資産から生じる収入。
３．事業に伴う収入。
４．会員からの会費収入。
５．寄付金品。
６．その他の収入。

第６条（資産の管理）
この協会の財産は、会長が管理する。


第７条（経費の支弁）
この協会の業務遂行に要する経費は、運用財産をもって支弁する。

第８条（事業計画及び収支予算）
この協会の事業計画及びこれに伴う収支予算は、会長が編成し、理事会の議決を経なければならない。

第９条（収支決算）
この協会の収支決算は会長が作成し、財産目録、事業報告書、財産増減事由書とともに監事の意見を添えて理事会の承認を受けなければならない。

第１０条（会計年度）
この協会の会計年度は、毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。



第４章　役員および職員

第１１条（役員）
この協会には、次の役員を置く。
１．理事５人以上１２人以内。うち会長１名、副会長１名、専務理事１名。
２．監事２名または３名。

第１２条（役員の選任）
理事は互選で会長、副会長、及び専務理事を定める。

第１３条（理事の職務）
１．会長は、この協会の業務を総理し、この協会を代表する。
２．副会長は会長を補佐、会長に事故あるときまたは欠けたときは、会長
　　があらかじめ指名した順序でその職務を代理し、またはその職務を行
　　う。
３．専務理事は、会長および副会長を補佐し、理事会の議決に基づき、こ
　　の協会の業務を処理する。
４．理事は、理事会を組織し、この協会の業務を議決し執行する。

第１４条（監事の職務）
１．この協会の財産状況を監査すること。
２．理事の業務執行の状況を監査すること。
３．財産状況、業務執行に不整の事実を発見したときは、これを理事会に
　　報告すること。
４．前号の報告をするために理事会を召集すること。


第１５条（役員の任期）
１．この協会の役員の任期は、２年とし、再任を妨げない。
２．補欠または増員により選任された役員の任期は、前任者の残任期間と
　　する。
３．役員は、その任期満了後でも後任者が就任するまでは、なお、その職
　　務を行う。

第１６条（役員の解任）
役員が次の各号のーに該当するときは、理事会において、理事現在数の４分の３以上の議決により、これを解任することができる。
１．心身の故障のため職務の執行にたえないと認められるとき。
２．職務上の義務違反、その他役員としてふさわしくない行為があると認
　　められたとき。

第１７条（役員の報酬）
役員は有給とすることができる。
１．役員の報酬は、理事会の議決を経て会長が定める。

第１８条（職員）
１．この協会の事務を処理するため、事務局を設け職員を置く。
２．職員は会長が任免する。
３．職員は有給とする。
４．事務局に関する規程は、理事会の議決を経て定める。



第５章　名誉会長、顧問および参与

第１９条（名誉会長、顧問および参与）
この協会には、名誉会長１名、顧問、参与各若干名置くことができる。
１．名誉会長、顧問、参与は、この協会に功労のあった者のうちから、理
　　事会の推薦により会長が委嘱する。
２．名誉会長、顧問は、重要な事項について、会長の諮問に応じて意見を
　　述べることができる。
３．参与は、会長が必要と認める事項について、その諮問に応じて意見を
　　述べることができる。




第６章　会　議

第２０条（理事会）
理事会は、毎年１回会長が招集する。ただし、会長が必要と認めたとき、または理事会現在数の３分の１以上から会議に付議すべき事項を示して理事会の招集を請求されたときは、会長は１５日以内に臨時理事会を招集しなければならない。
１．理事会の議長は、会長とする。

第２１条（理事会の定員数等）
理事会は、理事現在数の３分の１以上の者が出席しなければ、会議を開き議決することはできない。ただし、当該議事について書面にてあらかじめ意見を表示した者は出席者と見なす。
１．理事会の議事は、本規約に定めがあるものを除くほか、出席理事の過
　　半数をもって決定し、可否同数のときは、議長の決するところによる。

第２２条（理事会に付議すべき事項）
次に掲げる事項は、理事会に付議する。
１．事業計画。
２．収支予算、収支決算についての事項。
３．その他、理事の付議した事項。

第２３条（議事録）
すべての会議には議事録を作成し、議長および出席者２名以上が署名の上これを保管する。



第７章　専門委員会

第２４条（専門委員会）
この協会の事業遂行上必要な事柄を処理するため、専門委員会を設置する。
１．専門委員会の組織および運営に関しては理事会において定める。



第８章　規約の変更および解散

第２５条（規約の変更および解散）
この規約は、理事会において理事現在数の３分の２以上の議決を経なければ変更できない。


第２６条（解散）
この協会の解散は、理事会において理事現在数の４分の３以上の議決を経なければならない。

第２７条（残余財産の処分）
この協会の解散に伴う残余財産は、理事会において理事現在数の４分の３以上の議決を経て、本協会と類似の目的をもつ他団体に寄付するものとする。



第９章　補　則

第２８条（施行日）
本規約は、平成５年１月１日より実施する。

日本マウンテンバイク協会　公認マウンテンバイク・インストラクター規定

平成　４年　２月　１日　制定
平成　５年１０月　１日　改訂
平成　７年　２月　１日　改訂
平成　９年　４月　１日　改訂
平成１０年１１月　１日　改訂

（任務）
第１条 日本マウンテンバイク協会公認マウンテンバイクインストラクター（以下「インストラクター」という）は、マウンテンバイクの普及発展に寄与し、自覚と誇りを持って指導にあたらなければならない。

（資格）
第２条
　１ インストラクターは、全国共通の資格とする。
　２ 日本マウンテンバイク協会（以下「協会」という）公認インストラクター規定の定めるところにより、当該インストラクターの資格を得ることができる。
　３ インストラクターは、Ｓ，Ａ，Ｂの３等級からなる。

（資格の確認）
第３条
　１ インストラクターは、本協会の現会員でなければならない。
　２ インストラクターは、ライセンスの交付を受けなければならない。
　３ インストラクターライセンスの有効期間は、２年とする。
　４ Ｂ級インストラクターのみでは、原則としてスクールを開講することはできない。

（義務）
第４条 インストラクターは、次の任務を負うものとする。
　１ インストラクターは、任務を完遂するために、有効期限内に必ず、研修会に参加する。
　２ インストラクターは、本協会および参加団体の事業に優先的に参加しなければならない。
　３ インストラクターは、規定期限までに、来年度のスクール実施予定書を本部事務局へ提出しなければならない。
　４ インストラクターのライセンスは、期限内に更新しなければならない。
　５ インストラクターは、担当したすべての事業の報告の義務がある。
　６ インストラクターの使用車は、日本マウンテンバイク協会公認インストラクター検定基準の車両規定による。
　７ インストラクターは、本協会事業においては、公認されたウエアーを着用しなければならない。
　８ インストラクターは、ＩＭＢＡ（国際マウンテンバイシクリング協会）認定のＮＭＢＰ（ナショナル・マウンテンバイク・パトロール）としての義務をおう。

（資格の停止および解除）
第５条 次の項に該当するものは、インストラクター資格を停止する。
　１ 公認登録料未納の者。
資格停止を受けた者が停止の解除を求める場合は、未納の公認登録料を遡り納入しなければならない。
　２ 本協会年会費未納の者。

（資格の失効）
第６条 次の項に該当する者は、委員会の決定を受け、理事会の承認により、インストラクター資格を喪失する。
　１ 本協会の規約に反し、インストラクターとしての体面を汚すような行為があったとき。
　２ 本協会の会員資格を失効したとき。
　３ インストラクターライセンスの有効期限を過ぎて、１年以上経過し更新しなかった者。
　４ 本人が取り消し申請したとき。
　５ 本人が死亡したとき。
　６ 任務を遂行できないと委員会が認めたとき。

（Ｓ級インストラクター）
第７条 インストラクターを指導養成する者として、Ｓ級を設定する。
　１ Ｓ級インストラクターは、Ａ級インストラクター資格取得後１年以上経過した者で、普及・指導委員会の決定を受け、理事会の承認を得て、会長より委託された者とする。
　２ Ｓ級インストラクターは、指導者養成講座の講師、またインストラクター検定の検定員を、本協会会長から委嘱される。


日本マウンテンバイク協会　公認マウンテンバイク・インストラクター検定規定

平成４年　２月　１日　制定
平成５年１０月　１日　改訂
平成７年　２月　１日　改訂
平成９年　４月　１日　改訂

第１条 日本マウンテンバイク協会公認マウンテンバイク・インストラクター検定（以下「検定」という）は次の２種に分ける。
　１ Ａ級インストラクター検定
　２ Ｂ級インストラクター検定

（インストラクター検定）
第２条 検定を次のように定める。

（実施）
第３条 検定は、本協会主催で行う。

（公示）
第４条 検定実施要項は、委員会にて決定され公示される。

（検定員）
第５条 検定は、本協会会長から委嘱された、検定員２名以上がこれにあたる。

（会期）
第６条 検定の会期は、２日間を原則とする。

（日程）
第７条 検定の日程は、原則として毎年３月とし、必要に応じて毎年の事業計画により実施される。

（会場）
第８条 検定会場による受検者の地域の限定、受検回数の限定はしない。

（検定基準）
第９条 検定は、マウンテンバイクの実技、学科、指導法、面接について実施し、その検定基準実施要項は別に定める。

（Ｂ級インストラクター検定受験資格）
第１０条 Ｂ級インストラクター検定受検者は、次の各項に該当しなければならない。
　１ 本協会の現会員であること。ディーラーメンバー会員はその代表者であること。賛助会員においては対象外とする。
　２ 本協会主催スクールの受講経験があること。
　３ テクニカルテストの１級合格者であること。
　４ ２０歳以上（検定実施月のー日現在）の健康な男女であること。
　５ マウンテンバイクの正しい指導、普及活動に貢献できる者。
　６ マウンテンバイクの技術、知識等に優れた者で、委員会の推薦により、理事会が承認した者。　

（Ａ級インストラクター検定受験資格）
第１１条 Ａ級インストラクター検定受検者は、次の各項に該当しなければならない。
　１ Ｂ級インストラクターの合格発表日より１年以上経過した者。
　２ 本協会の現会員であること。ディーラーメンバー会員はその代表者であること。賛助会員においては対象外とする。
　３ ２０歳以上（検定実施月のー日現在）の健康な男女であること。
　４ マウンテンバイクの正しい指導、普及活動に貢献できる者。
　５ マウンテンバイクの技術、知識等に優れた者で、委員会の推薦により、理事会が承認した者。　
　６ １年間に少なくとも３回以上の本協会公認スクールでの指導経験があること。
　７ Ａ級インストラクターの推薦を受けられること。

（受検手続き）
第１２条
　１ 検定を受けようとする者は、次回の検定日程を確かめた後、本協会の定める手続きにて申請する。
　２ 検定申請後は、理由の如何を問わず、検定料の返還を認めない。

（登録の手続き）
第１３条
　１ 登録申請には、登録申請書、公認登録料が必要となる。
　２ 検定合格者は、登録申請およびインストラクターの公認料の納付を期日までに行わなければ登録資格を失効する。

（結果報告および発表）
第１４条
　１ 主任検定員は、検定の結果報告を本協会会長に１カ月以内に報告しなければならない。
　２ 合否の結果は、受検者本人に通知され、合格者は公示される。
　３ 検定実施結果のうち、検定成績内容は公表しない。



日本マウンテンバイク協会　公認マウンテンバイク・インストラクター検定基準

平成　４年　２月　１日　制定
平成　５年１０月　１日　改訂
平成　７年　２月　１日　改訂
平成　９年　４月　１日　改訂
平成１０年１１月　１日　改訂


日本マウンテンバイク協会公認マウンテンバイク・インストラクター検定規定第９条に基づき、インストラクター検定基準を次のように定める。

１）検定内容
（１）書類審査
�@　日本マウンテンバイク協会ライディング・スクールの受講歴
�A　技術申告
�B　マウンテンバイク歴
�C　競技歴および成績
�D　ツーリング歴
�E　ファーストエイド／ＣＰＲ（心肺蘇生処置）の講習修了証、または資格証
�F　レポート マウンテンバイクの魅力
マウンテンバイクと自然環境
マナー
インストラクターとしての役割
マウンテンバイクの将来展望
（２）実技として以下の項目を設定し、検定員により採用される。
�@　基本フォーム
�A　指定位置への停止
�B　変速
�C　上り斜面の走行
�D　下り斜面の走行
�E　下り斜面のスラローム
�F　丸太越え
�G　ギャップ走行
�H　段差の上り下り
�I　スタンディング・スティル
�J　ジャックナイフ・ターン
�K　ウイリー走行
�L　模擬指導
�M　検定員が設定する任意な種目
�N　受検者が設定する任意な種目
（３）学科
マウンテンバイクの一般知識、環境、歴史、装備、救急法、指導法などにより出題。
（４）個人面接
活動歴、職歴、インストラクターとしての展望、実技の審査状況、喫煙マナー、受検動機、アピールポイントなど。


２）書類審査基準
（１）審査基準
�@受検資格の確認
�Aインストラクターとしての技術を取得しているか。
　（技術申告、競技歴および成績、ツーリング歴などから判断）
�Bインストラクターとしての知識を持っているか。
　（マウンテンバイクの魅力、自然環境、マナーなどから判断）
�Cインストラクターとしての任務を遂行できるか
　（マウンテンバイクの魅力、展望などから判断）

３）採点基準
（１）実技
�@実技は、各種目１００点満点とし、各種目７０点を合格点とする。
�A各種目へのトライは、１回のみとする。
�B実施実技種目の平均点数が７０点以上であること。また、１種目でも６６点に満
　たない種目があってはならない。
（２）学科
�@学科は、１００点満点とし、合格基準点は８０点とする。
（３）面接
�@個人面接を行い、合否の資料とする。

４）インストラクター検定基準実施要項
（１）インストラクター検定規定第９条および第２１条に基づき、インストラクター検　　　定基準実施要項を次のように定める。
�@実技 別表１の通りとする。
�A学科 所要時間は６０分を原則とする。
�B指導法 実技を通じて、声の大きさ、態度、理論などを採点する。
�C面接 指導適正に関する面接を行う。

５）車両規定
（１）原則としてビンディングペダルの使用は認めない。




日本マウンテンバイク協会　公認マウンテンバイク普及員規定

平成９年　２月　１日　制定

（任務）
第１条 日本マウンテンバイク協会公認普及員（以下「普及員」という）は、マウンテンバイクの普及発展に寄与し、自覚と誇りを持って指導にあたらなければならない。

（資格）
第２条
　１ 普及員は、全国共通の資格とする。
　２ 日本マウンテンバイク協会（以下「協会」という）公認普及員規定の定めるところにより、当該普及員の資格を得ることができる。

（資格の確認）
第３条
　１ 普及員は、本協会の現会員でなければならない。
　２ 普及員は、定められた講習を修了しなければならない。
　３ 普及員は、ライセンスの交付を受けなければならない。
　４ 普及員ライセンスの有効期間は、２年とする。
　５ 普及員のみでは、原則としてスクールを開講することはできない。

（義務）
第４条 普及員は、次の任務を負うものとする。
　１ 普及員は、本協会および参加団体の事業に優先的に参加しなければならない。
　２ 普及員のライセンスは、期限内に更新しなければならない。
　５ 普及員は、担当したすべての事業の報告の義務がある。

（資格の停止および解除）
第５条 次の項に該当するものは、普及員資格を停止する。
　１ 公認登録料未納の者。
資格停止を受けた者が停止の解除を求める場合は、未納の公認登録料を遡り納入しなければならない。
　２ 本協会年会費未納の者。

（資格の失効）
第６条 次の項に該当する者は、委員会の決定を受け、理事会の承認により、普及員資格を喪失する。
　１ 本協会の規約に反し、普及員としての体面を汚すような行為があったとき。
　２ 本協会の会員資格を失効したとき。
　３ 普及員ライセンスの有効期限を過ぎて、１年以上経過し更新しなかった者。
　４ 本人が取り消し申請したとき。
　５ 本人が死亡したとき。
　６ 任務を遂行できないと委員会が認めたとき。

（普及員講習）
第７条 講習を次のように定める。


（実施）
第８条 講習は、本協会主催で行う。

（公示）
第９条 講習実施要項は、委員会にて決定され公示される。

（検定員）
第１０条 講習は、本協会会長から委嘱された、講師１名以上がこれにあたる。

（会期）
第１１条 講習の会期は、１日間を原則とする。

（日程）
第１２条 講習の日程は、毎年３月とし、必要に応じて毎年の事業計画により実施される。

（会場）
第１３条 講習会場による受講者の地域の限定、受講回数の限定はしない。

（講習内容）
第１４条 講習は、マウンテンバイクの学科、指導法について実施し、その講習内容は次の通りとする。
　１ マウンテンバイクの一般知識、環境、歴史、装備、救急法、指導法、活動法。

（普及員講習受講資格）
第１５条 普及員講習受講者は、次の各項に該当しなければならない。
　１ 本協会の現会員であること。ディーラーメンバー会員はその代表者であること。賛助会員においては対象外とする。
　２ 本協会主催スクールの受講経験があること。
　３ ２０歳以上（検定実施月のー日現在）の健康な男女であること。
　４ マウンテンバイクの正しい指導、普及活動に貢献できる者。

（受講手続き）
第１６条
　１ 講習を受けようとする者は、本協会の定める手続きにて申請する。
　２ 講習受講申請後は、理由の如何を問わず、講習料の返還を認めない。

（登録の手続き）
第１７条
　１ 登録申請には、登録申請書、公認登録料が必要となる。
　２ 講習修了者は、登録申請および普及員の公認料の納付を期日までに行わなければ登録資格を失効する。



日本マウンテンバイク協会　公認マウンテンバイク・普及・指導員検定員規定

平成４年　２月　１日　制定
平成５年１０月　１日　改訂
平成７年　２月　１日　改訂
平成９年　２月　１日　改訂

（任務）
第１条 日本マウンテンバイク協会公認マウンテンバイク・普及・指導員検定員（以下「検定員」という）は、マウンテンバイクの基幹となる重要な任務であることを認識し、厳正公正なる判定によって検定を運営し、その権威を保持するように務めなければならない。

（検定員の活動範囲）
第２条 検定員が活動できる範囲は次の通りとする。
　１ 指導者養成講座講師
　２ テクニカルテスト
　３ 普及員講習
　４ 公認（Ａ級、Ｂ級）インストラクター検定

（検定員）
第３条 検定員は、本協会会長より委託された者がこれにあたる。

（検定員資格）
第４条 検定員はＡ級公認インストラクター資格取得後１年以上経過した者で、普及・指導員会の決定を受け、理事会の承認を得て、会長より委託された者とする。
　１ マウンテンバイクの普及発展に貢献し、マウンテンバイクの技術、知識等に熟知している者で、本協会が特に認めたものは検定員になることができる。
　２ テクニカルテストの検定員は、Ｂ級公認インストラクター以上で、３回以上のライディング・スクールにおいて指導経験があり、本協会会長より委託された者とする。



日本マウンテンバイク協会　テクニカルテスト規定

平成４年　２月　１日　制定
平成５年１０月　１日　改訂
平成７年　２月　１日　改訂
平成９年　２月　１日　改訂

（主旨）
第１条 テクニカルテストは、将来マウンテンバイクの指導者（インストラクター）を志す者、および愛好者の、技術的な目安としてテクニカルテストを設定する。インストラクターの検定前に技術レベルを認識し、技術向上に励んでもらうのがねらいでもあり、次の５段階に分けられる。
　１ ５級テクニカルテスト
　２ ４級テクニカルテスト
　３ ３級テクニカルテスト
　４ ２級テクニカルテスト
　５ １級テクニカルテスト

（テクニカルテスト）
第２条 テクニカルテスト（以下「テスト」という）を次のように定める。

（実施）
第３条 テストは、本協会主催で行う。

（公示）
第４条 テスト実施要項は、委員会にて決定され公示される。

（検定員）
第５条 テストは、本協会会長から委嘱された、検定員、１名以上がこれにあたる。

（会期）
第６条 テストの会期は、１日間を原則とする。

（会場）
第７条 テスト会場による受検者の地域、受検回数の限定はしない。

（検定基準）
第８条 テストは、マウンテンバイクの実技について実施し、その検定基準実施要項は別に定める。

（５級〜２級テクニカルテスト受検資格）
第９条 ５級〜２級テクニカルテスト受検資格は、特別設けない。
但し、日本マウンテンバイク協会会員でない合格者は、その資格は失効する。

（１級テクニカルテスト受検資格）
第１０条 １級テクニカルテスト受検資格は、次の各項に該当しなければならない。
　１ 本協会会員であること。
　２ 有効な２級資格を有すること。


（受検手続き）
第１１条
　１ テストを受けようとする者は、本協会の定める手続きにて申請する。
　２ 検定申請後は、理由の如何を問わず、検定料の返還は認めない。

（結果報告および発表）
第１２条
　１ 合否の結果は、検定実施日、実施会場で行う。
　２ 検定実施結果のうち、検定成績内容は本人にのみ公表してよい。

（認定証）
第１３条 合格者には、合格証を発行する。


日本マウンテンバイク協会　テクニカルテスト検定基準

平成４年　２月　１日　制定
平成５年１０月　１日　改訂
平成７年　２月　１日　改訂
平成９年　４月　１日　改訂


日本マウンテンバイク協会テクニカルテスト検定規定第８条に基づき、インストラクター検定基準を次のように定める。

１）検定コース規定
�@検定コースは、日本マウンテンバイク協会公認マウンテンバイク・インストラクター　検定基準のコースの項を基準に設定する。
�A検定コースは、受検者に対し、わかりやすいように白線、パイロン、テープ等を利用　し設定する。
�B検定コースは、検定員に対し、採点しやすいように設定する。

２）採点基準
　１ ５級〜３級
�@各種目、可（○）、不可（×）とし、必要であればコメントが記入される。
�A基準の動作が取得できている場合に可（○）。（これを３級基準とし、４、５級につ　いては検定員の判断による）
�A各種目へのトライは、１回のみとする。
　２ ２級〜１級
�@各種目、可（○）、不可（×）とし、必要であればコメントが記入される。
�A基準の動作が取得できている場合に可（○）。（これを１級基準とし、２級について　は検定員の判断による）
�A各種目へのトライは、１回のみとする。

３）テスト種目
�@　基本フォーム
�A　指定位置への停止
�B　変速
�C　上り斜面の走行
�D　下り斜面の走行
�E　丸太越え ５級〜２級については�E�Fのいずれかを選択
�F　段差の上り下り ５級〜２級については�E�Fのいずれかを選択
�G　スタンディング・スティル ２級〜１級のみ
�H　ジャックナイフ・ターン １級のみ

４）合格基準採点確認ポイント